矢野経済研究所（東京都中野区）は１月20日、家庭用・オフィス用家具の国内における市場規模や参入企業の動向、将来展望についての調査結果を発表した。調査は家庭用・オフィス用家具製造事業者、家具小売事業者などを対象に２０２１年10月～12月に実施したもの。
　それによると２０２０年の家庭用・オフィス用家具市場規模は前年比98・７％の１兆３７３億円だった。家庭用家具はコロナ禍で巣ごもり需要が拡大したことにより好調だったが、オフィス用家具はオフィスの改装や移転の動きが停滞したことで市場全体では微減となった。
　このうち家庭用家具の市場規模は６７７０億円（前年比１０２・０％）、オフィス用家具は３６０３億円（同93・２％）だった。
　こうした中、家庭用・オフィス用家具ともに環境問題への対応が課題とされ、家具メーカーは再生材を活用した商品の開発や家具の長寿命化設計、梱包の見直しによるゴミの削減などへの取り組みを進めている。また、家具を用いたカーボンオフセットプログラムサービスや家具のメンテナンスサービスなどを展開する動きも。
　業態別では①木製家具メーカーはコントラクト分野への営業に注力②家具小売事業者はＥＣ市場の拡大を背景にＯＭＯ（オンラインとオフラインの融合）戦略に注力③オフィス家具メーカーは、自社オフィスのショールーム化に注力―などをあげている。
　一方、家具ユーザーの環境意識も高まっているとみられ、家具関連事業者の環境に配慮した商品やサービスの開発は今後さらに加速する見通しとしている。
　また21年については、家庭用家具はコロナ禍で急激に高まった需要が落ち着きつつある一方、オフィス用家具はコロナ禍で停滞したオフィス改装・移転の再開や新しいオフィススタイルを模索する動きにより需要が回復しており、市場全体では前年比１００・７％の１兆４５０億円の微増で推移すると予測している。
　同社では、調査結果を「２０２１年版家庭用・オフィス用家具マーケットの市場実態と将来展望」にまとめ発行した。Ａ４判３７６ページで税込価格は16万５０００円。また、ショートレポート概要版（５ページ）は１１００円。詳細はhttps://www.yano.co.jp/market_reports/C63117700