家具新聞は家具＆インテリア情報を発信し業界のさらなる発展を目指します
ホーム
視点
視点2019.01.01
森林環境譲与税の使い道として、都市部では学校などの施設改修、木育、山間部の市町村との交流などが挙がっている。これまで木材利用に積極的に取り組んでいなかった自治体は、譲与税の使途について他の区市町村の動向をうかがっているようだ。 各自治体にお願いしたいのは、施設の発注において、建物と家具のデザインを一体として考えてほしいということ。 現状、公共施設の発注時、家具は建物と分けられることが多い…
前の記事
2019年1月1日付 自私寸評
環境譲与税の生かし方㊤ 転機迎える木材利用
次の記事
★「未来の選択」どう広げるか
視点2023.09.14
広葉樹の安定供給のため山とのつながり取り戻そう
視点2023.02.15
今こそ家具の真価を伝え直そう
視点2022.11.22
ファスト・ファニチャーの流れを変える
視点2022.03.05
中国経由で日本にも ＳＤＧｓにどう取り組むか
視点2021.04.07
農産物輸出拡大実行戦略 国産材家具の位置付けを 裾野拡大への一歩
視点2021.02.03
逆風の中で生まれたもの
視点2020.11.11
何をすべきか問われている
視点2020.07.29
公的支援とともに動く時
視点2020.06.17
増える「家の時間」 家具の出番だ！
視点2020.03.18
